物理学

古典的な物理学では、物理現象が発生する空間と時間は、物理現象そのものとは別々のものと考えられてきたが、重力の理論（一般相対性理論）によって、物質の存在が空間と時間に影響を与えること、物質とエネルギーが等価であることが解明されたことから、現代物理学では、物理現象に時間と空間、物質とエネルギーを含める。

物理学では物理現象を微視的な視点と巨視的な視点とから研究する。

微視的な視点の代表的なものは素粒子物理学で、自然界に存在するさまざまな物質が分子や原子、電子といった種類の限られた基本要素の組み合わせによって構成されていることを突き止めてきた。素粒子物理学は核子よりさらに基本的な要素であるクォークが存在することを解明し、さらにもっと基本的な要素であるストリングなどが研究されている。また、こうした物質要素の間に働く力が、重力、電磁気力、弱い力、強い力(又は核力)の4種類の力に還元できることも明らかにされてきた。現在知られている相互作用は以上の4つのみである。

巨視的な視点からは、液体や気体、熱エネルギー、エントロピー、波といった巨視的な物理現象が研究される。こうした巨視的現象も原理的には無数の粒子の微視的現象の積み重ねの結果であると考えられているが、構成粒子数が極端に多いためすべての素過程を記述して、そこから巨視的な現象を導くことは事実上不可能である。一方、こうした巨視的現象には構成粒子の従う法則とは関係なく、物質の巨視的な振る舞いを支配する別個の法則が存在するように見える（スケーリング_(物理学)）。例えば、水や雲、蜂蜜といった液体は、原子レベルにさかのぼらなくても液体として同じ法則に従って振る舞い、それらの物質的な特性の違いは粘性のような巨視的なパラメータとして表される。

熱力学や流体力学はそうした巨視的現象の法則からなる独立した物理学上の理論体系である。ここで注意しなければならないのは熱力学や流体力学はそれらの適用範囲においては、他の理論から完全に閉じた理論体系として存在していて、微視的現象を記述する量子力学の下位理論ではないことである。

現代の物理学は巨視的な現象を構成する実在の物質は究極的にはすべて微視的な素粒子から構成されると考えるので、巨視的現象の理論と微視的現象を記述する量子力学とのをつなぐ理論や現象も物理学の重要な研究テーマのひとつである。一般的にこの分野では統計物理学と呼ばれる強力な手法が使われる。ルートヴィッヒ・ボルツマンらによって開発されたこの手法は構成粒子の振る舞いを統計的に処理することによって巨視的現象と結びつけるものである。古典力学の範囲内では現象を確率的に扱うことの正当性が常に問題とされてきた。量子力学の登場によって確率的扱いの根拠を量子力学に求めることが可能になったが、量子力学を出発点として統計物理学を構築する試みは、いまだ完成したとは言えない。

物理学では、理論やモデルを数式として表現することが多い。これは、自然言語で記述するとどうしても厳密さに欠け、定量的な評価や複雑な推論をすることが難しいためである。数学は非常に強力な記号操作体系であるため、推論を一連の計算として実行することが可能なことと、複雑なモデルを正確・簡潔に表現することに適している。このように言語としての数学は、物理学を記述するのに適した特性を備えているが、学問としての物理学と数学は扱う対象も方法論も異なる。

物理学の研究において最も重要なステップのひとつは、物理法則を数式に表現する前の段階、観測された事実の中から記述すべき基本的な要素を抽出する行為である。電磁気学に貢献したマイケル・ファラデーが正規の教育を受けなかったため、数学的知識がなかったにもかかわらず、さまざまな発見を成し遂げたことや、ノーベル賞を受賞したリチャード・P・ファインマンが液体ヘリウムについて論じた論文やジョージ・ガモフが初めてビッグバン理論を提唱した論文には数式が出てこないことは、自然界の中に記述すべき対象を見つけ出す営みが物理学において重要なステップであるということを示している。

物理学の歴史は一見異なって見える現象を、同一の法則の異なる側面であるとして、統一的に説明していく歴史でもあった。

古くは、地上付近での物体の落下と月の運動を同じ万有引力によるものとしたニュートンの重力の理論は、それまであったケプラーの法則やガリレイの法則が万有引力の別の側面であることを示した。マクスウェルは、それまでアンペールやファラデーらが個別に発見していた電気と磁気の法則が、電磁気という一つの法則にまとめられることを導き、電磁波の存在を理論的に予言し、光が電磁波の一種であることを示した。

20世紀にはいるとアインシュタインが相対性理論によって、時間と空間に関する認識を一変させた。彼はさらに重力と電磁気力に関する統一場理論の研究に取り組んだが実現しなかった。しかし、その後も統一場理論に関する研究は他の研究者たちによって続けられ、新しく発見された核力も含めて統一しようとする努力が続けられた。1967年頃電磁気力と弱い力に関する統一場理論(ワインバーグ・サラム理論)が提唱され、後の実験的な検証により理論の正当性が確立した。この理論により、電磁気力と弱い力は同じ力の異なる側面として説明されることになった。

自然界に存在する重力、電磁気力、強い力、弱い力の4つの相互作用のうち、上記の電弱統一理論を超えて、電磁気力、強い力、弱い力に関する統一場理論である大統一理論、重力、電磁気力、強い力、弱い力の4つの相互作用全てに関する統一場理論(例えば、超弦理論が候補)が研究されているが、実験的に検証されておらず、現在においても確立には至っていない。(しばしば、上記の4つの相互作用に関する統一場理論は、既存の物理現象がその理論一つを基礎として理解できると考えられるため、万物の理論と呼ばれることがある。)

物理学はほかの自然科学と密接に関係している。物理学で得られた知見が非常に強力なために他の自然科学の分野の問題の解決に寄与することも多く、生物学、医学など他の分野との連携も進んでいる。

特に化学とは分子科学と分子がバルク中で形成する化学化合物の科学と関係深い。化学反応は理論的には、量子力学、熱力学、電磁気学などの多くの物理分野に基づいて記述されうる。実際に量子力学に基づいて化学反応の原理を解き明かす量子化学という分野が存在する。

生物学においても、生物の骨格や筋肉を力学的に考察したり、遺伝子レベルでの解析や進化の物理的考察を行う分子生物学がある。

地球科学においても地球を物理的な手法を用いて研究する地球物理学があり、地震学・気象学・海洋物理学・地球電磁気学等は地球物理学の代表的な分野であるといえる。

今日の物理学は自然科学のみならず人文科学・社会科学とも密接に関係している。人文科学においては哲学との学際領域に自然哲学があり、自然哲学から今日の哲学と自然科学が分離したという見方もある。また、心理学も精神物理学を通じて物理学と密接に関係しているといえる。

社会科学においては中学校・高等学校における教科としての物理は教育学と密接に関係しており、経済現象を物理的に解明する経済物理学は経済学との学際的分野であるといえる。
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ファーストキス

職業・職種としてのFPの現状

職業人としてのファイナンシャル・プランナーは主に２種類の系統に分かれる。銀行、郵便局、証券会社、生命保険会社、損害保険会社等の金融機関や、不動産仲介・分譲会社に勤務する企業系FPと、自ら事務所を持ち、独立自営する独立系FPの２つの系統である。

企業系FPの職務は、FP資格を持っている営業社員が自社で取り扱っている金融・保険商品、不動産を顧客に販売することである。最近、一部の金融機関で資産運用設計が有料化されてきているが、主には金融商品の収益を収入源にしているので相談業務自体は無料である。顧客のライフプランニングは、常に自社の商品を販売する理由付けとしてある、という位置づけである。これはFP自身が一企業の社員であるということにおいて止むを得ないことである。

これに対し、自営業者である独立系FPの多くは弁護士、税理士などの士業と同じ、時間当たりの相談料や会員契約（士業種でいう顧問契約）の年会費と、近年、金融機関以外の業者が証券仲介業の営業が出来るようになったため（ただし、日本証券業協会が行う、二種証券外務員試験に合格し、証券外務員資格を取得し、財務局に証券仲介業社として登録する必要がある）、株式や投資信託の販売手数料、保険中立人資格を保有するFPは生命保険、損害保険の販売手数料、その他、マネー雑誌への原稿執筆、マネーセミナーの講師などの数種類の収益源を持っている。しかし、特定の企業に属していないため、顧客の利益を優先する立場にある。そのため、特定の会社の金融商品のみを顧客に紹介する事はない。そういう意味で中立性が保たれている。

顧客にとって、企業系FPと独立系FPのどちらサービスを利用するのがいいのかという疑問がある。結論から行くと一概には言えないのだが、例えば、住宅ローンについて「ちょっと聞いてみたい」という程度であれば、わざわざ相談料を支払って独立系FPに相談するよりも、銀行の窓口で勤務する企業系FPを無料で相談するほうがいい場合もある。しかし、ある程度の資産を持つ富裕層の場合、企業系FPにとっては金融商品を販売する格好のターゲットになるので顧客の利益優先、金融商品の他社との中立性ということに欠ける場合がある。このような場合は、きちんと相談料を支払ってでも独立系FPに依頼するほうがいいと考えられる。

今後ビジネスの現場で、独立系FPが増えていくには、日本弁護士会や日本税理士会などのように職業団体が必要になってくると考えられる。 現在のＮＰＯ法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会や金融財政事情研究会は、ファイナンシャル･プランナーの資格認定や啓蒙・教育機関という位置づけであるので、独立系FPに対する福利厚生は何もない（機関紙発行、インターネット上でのポータルサイトなどの会員に対するサービスはある）。例えば、職業団体が創設されて健康保険組合などが出来ていけば、ＦＰ自身の生活面の安定や、より地位の向上や職業としての確立が図れるのではないかと考えるのである。

その他、他の士業と比較して職業としての歴史が浅いため、ビジネスモデルが確立されていない。ＦＰの資格制度が確立してから相当の年数が経つが、独立系のＦＰビジネスにおいてはまだまだ手探りの状態である。これからＦＰとして独立自営をしようとする人に開業支援、経営相談の窓口が必要と考えられる。
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